人事評価制度の注意点

人事評価制度は「導入すれば職場か活気づく」というわけでは必ずしもありません。いくら詳細なルールを作って取り組みを強制化しても、「やらされているだけ」の人事評価はすぐに形骸化してしまいます。「業績と人事評価が結びつく」仕組みでなければ、いたずらに人件費が高騰していくだけです。

また、人事評価を偏重するあまり年功序列のシステムを無視してしまうと、職場に不公平感が生じ、旧来からのシステムにひずみが生じる恐れもあります。あくまでも「人事評価は大切だが全てではない」というスタンスを取るようにしてください。

人事評価制度は全ての社員に「気づき」の機会を与え、自覚を促すものでなくてはなりません。一方的に上司が部下を査定するのではなく、部下が上司を評価する、社員が会社を評価する仕組みが構築されてこそ意味があります。こうした制度を導入すると、評価のシステム自体は複雑になる傾向にあるので、評価の方式、評価表、評価点の算定などは極力シンプルに行なう必要があります。人間としての好き嫌いではなく「社員として有能か否か」を判断するためにも、点数式の判定は重要になります。

人事評価は賃金の決定にのみ運用されるものではありません。最も重要な機能は、社員に自覚を促し、人材育成のきっかけをもたらす事です。評価が必ず今後の改善、スキル向上にフィードバックされるようなシステムを運用してください。人事評価と人材育成のシステムは必ずパックで作成しましょう。